震災のショックをわずか1週間程度で吸収

震災のショックをわずか1週間程度で吸収

日本売りの様相を呈したかに見えたI週間だったが、ふたを開けてみれば、「パニックとCTAに翻弄されたにすぎなかった」。「日本企業が海外資産を処分し手元現金を確保する」「保険会社も円資金が必要になる」といった円高圧力も思惑にすぎず、「実際にはなかった」と市場関係者は口を揃える。

 

そもそも、こと円高に関していえば今後はエネルギー需要が増えるため、「資源の輸入には円高のほうが都合がいい」との見方もある。必ずしも悲観するばかりのものでもない。

 

今では「明らかにオーバーリアクションだ」日本市場は復活する」といった強気の見方が市場に広がり、株価も持ち直し始めている。市場は、震災のショックをわずか1週間で吸収してしまったわけだ。

 

これを「投機性の流動資金が拡大し、金融感応度(ファイナンシヤル・センシティビティ)が高まった市場」と表現する。同時に、「これは致し方のないこと」とも指摘する。こうした感応度の高い市場の今後の行方を、それぞれ為替、株、原油といった商品別に分析していく。

 

もっとも投機筋は、決して日本経済の先行きを楽観視しているわけではない。日本の経済損失の全貌と復興の行方を注視し続けていることに変わりはない。